なぜ、今「働きがい」が組織において重視されるのか?

人材の流動化時代長年続く人手不足

終身雇用制度の崩壊が叫ばれはじめてから時代は進み、今や転職をすることは一般的となりました。人材の流動性が高まってきたことで、有能な人材の採用や生産性の向上に期待を寄せる声は多くあります。同時に人材の流出という側面をみると、企業にとっては大きな損失をはらむ動きともいえます。厚生労働省の調査によると、2009年以降人手不足感は年々高まっており、特に中小企業において強く感じている傾向がみられています。
この人材の流動化時代において、どうすれば優秀な人材に働き続けてもらうことができるのでしょうか。

社員から選ばれ続ける企業は「働きがい」がある

勤務継続の意向について2014年に厚生労働省が行った調査によると「今の会社でずっと働き続けたい」と回答した割合は、「働きがいがある」群50.7%に対して「働きがいがない」群が11.4%と4倍以上の差があることが示されました。
また、「働きがいがある」人はそうでない人よりも、ストレスや疲労感を感じにくく労働生産性が高いことを示す調査もあります。(※2)
このことから、「働きがい」は、社員の定着率や企業の業績に大きな影響を及ぼしているといえるでしょう。
※2:令和元年版労働経済の分析
https://www.mhlw.go.jp/stf/wp/hakusyo/roudou/19/19-1.html

社員の「働きがい」をつくるものとは?

どうすれば社員の「働きがい」を高めることができるのでしょうか。そのヒントは、働きがいが高い人の傾向から読み解くことができます。

ここからは、具体的に社員の働きがいを高めてきた2社の企業事例を紹介いたします。
2社の企業は、何をどのように実践してきたのでしょうか。さらに、実践の裏にある原理原則についても紐解きます。